第5回 HRテクノロジー大賞 授賞企業決定!経済産業省 後援予定

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経済環境の激しい変化、少子高齢化、グローバル化が急速なスピードで進むとともに、新型コロナウイルス感染拡大など常に様々な環境変化がある中、企業人事は、環境変化にキャッチアップするだけでなく、率先して変革を推進する主体である必要があります。また、ビジネスへの貢献の視点で、人事部門が事業部門のビジネス・パートナーとなることが求められるようになってきています。

このような戦略的な人事として、具体的なエビデンス・データに基づき、企業の業績や生産性向上に人事が効果的に貢献していくことが重要になってきています。そうした中で、近年、HRテクノロジーと人事ビッグデータの活用が大きな注目を集め始めています。

「HRテクノロジー大賞」(後援：経済産業省（予定）、産業技術総合研究所、情報処理推進機構、中小企業基盤整備機構、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム(HRT)、HR総研（ProFuture株式会社）)は、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ(アナリティクス)の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、今年第5回が開催されました。

今回から「地方活性賞」を新設し、地方数活性化に繋がりうる企業や団体の人事領域の取組みや人事サービスを表彰することで、全国の地方活性化を応援します。

第5回の応募総数は62事例で、厳正な審査の結果、その中から21事例が選ばれました。